国内の証券会社での投資を再開してあと10日ほど経つと6ヶ月投資を継続していることになります。元々は自社のRSUに見切りをつけつつ安定した商品への置き換えが1番の目的でしたが、置き換えから分散投資にさらに発展してRSUよりも上昇幅が大きくなり、値動きが小さくも緩やかな上昇へと転じました。20代の頃の投資は得も大損もせずいまいちパッとしない結果の割に手間がかかっていたので、投資信託で一部値上がりを続けている商品の存在が引っかかりながらも、病気からの再起や転職に専念することとして一度離れていました。余裕資金に加えて健康な体と頭を使って、一度投資から身を引いた時からずっと引っかかっていた投資信託を中心に国内株・純金など持ち続けたところ単利の効果を感じるところまでは至りました。

投資を再開してからは奇数分配型の分配金を除いて配当金を1回、株主優待はまだ受け取っていないのですが10%の値上がりや配当金の再投資などで金融商品だけでも着実に資産が大きくなってきていています。まだ国内での投資を再開して6ヶ月弱で配当金の回数や期間を考慮すると上振れて1周目を経験したというところですがリターンが大きい状態ではあるので単利としての増加は経験できていると思います。

よく投資による資産形成は雪だるまのように例えられます。雪だるまを作るには真となる小さい粒が必要で粒に地道に雪をつけて固めていくことで小玉ができます。できた玉を転がすことで徐々に大きくなります。玉が大きくなることで地面と触れる面積が増えるので一気に玉が大きくなり立派な雪だるまとなります。利率の坂が急になると勝手に玉が転がっていき急速に玉が大きくなると、雪だるまを通じて投資の流れを例えられることがあります。

この例えにのると、2025年の7月末ごろに10万円を投じてタイミング悪く下落したのでさらにまとまった資金を投じつつ定額の積立をしていますが世界経済の成長にのって基準価格は27000円から34000円まで上昇しました。下落をきっかけに一気に芯を作り徐々に雪を継ぎ足していったので26%の上昇にまるまると乗ってはいませんが11%の上昇の恩恵を受けられています。給料日が25日でもうすぐで給料日前ではあるのですが、投信・国内株・暗号資産・RSUの値上がりおよび円安で資産が大きくなり給料日直後の水準にまで戻す状況となっています。こうして生まれた余力を再投資に回すことで複利の効果をこれから得ていくことになると思うので、単利であっても非課税枠を活用しつつの地道の投資は将来の備えとしても現在の安心感や将来の楽しみを思い描く観点でも魅力があると思います。

資産形成のモデルでは投資を資産の増加の主体としつつもしっかり稼いだ金額をいかに守るかの節約が大事だとしていますが、モデルがうまく回ると投資や節約が今我慢することではなくて今を必要なことに集中して楽しみながら、将来を捨てず今よりも楽しむことにもつながるような感覚があります。欲しいものも金額ベースでは25万円分ほどあります。投資の利益だけでも今購入はできるのですがモデルがうまく回ってきているので急ぐことはせずゆっくり買おうかと思っています。これらの購入にあたってはやはりほぼ無料のような利率で分割払いを利用し月々の支出を均等にして大きな出費を先送りにしつつ先送りにした分資産をしっかり運用して逆に利益を収穫していくことが財務面での基本的な流れになり、費用の先送りを支出の安定や運用時間の確保に使うこともモデルをうまく回しつつも欲しいものを今手に入れる方法として現実的だと思っています。

1年の目標で資産をどれだけ増やすかも目安を決めているので、四半期ごとのマイルストーンの状況を確認しつつ上振れの状況を確認できたら欲しいもので購入できるものがあれば購入をし、購入できなくても日々の生活の中から楽しみを見出したいところです。

すでに単利として10%の利益を得たり配当金を再投資したりで、少なくとも配当金については今年さらに増える見込みが立っています。また、AIバブルの崩壊で値下がりをするかもしれないし着実に経済が成長して価格が上昇するかもしれませんが、20〜30年の単位であればより暮らしも経済も発展していると思います。今すでに上がっている11%の利益からさらに上昇して、11%分からも上昇の利益がでて複利の効果がでると期待しています。11%分の利益も投資していなかったら得られていなかったものですが、投資を続けることでリターンに対してもさらにリターンが発生するということなので複数の偉人の方々がいう「複利は人類最大の発明」というのも頷けるところがあります。定期預金の利率では複利の恩恵を受けづらいですが、投資のリターンは1年目の単利の状態でも力を感じるので、元本を無理なく増やしつつ単利の利益＋元本で利益を増やしていくと効果がさらに大きくなることはわかります。

当面は現金の比率を増やしていく方針には変わりないですが、その方針の中で全世界株式や国内株・純金商品への投資を継続して行いつつ市場の大きな下落にも対応できるように備えていきます。